2012年6月15日金曜日

今、サンフランシスコで

この街でいろんなことが起こっていて、でも、何も関わっていないと、本当に不思議な気がします。

昨日は、サンフランシスコ・ジャイアンツのマット・ケーン投手が13日、本拠地サンフランシスコで行われたヒューストン・アストロズ戦でメジャー史上22人目となる完全試合を達成しているんですね。14三振を奪う力投で、9回を無安打、無四球、無失点に抑えて今季8勝目(2敗)だそうで、ジャイアンツは10対0で勝利しました。たまたま、夕方、電車の中でジャイアンツのシャツを着て球場に向かう人を見かけたりしましたが、家に帰って、初めてニュースで知りました。

私が勤務している大学の近くのオリンピックゴルフクラブでは、全米オープンが、今日から開催されるんです。大学から車であまり「出社しないよう」「公共機関を素養するよう」お達しがあったんですが、そのお達しが出る前の火曜日は車で「出社」したんですが、全米オープンの観客、関係者が駐車場を使用していました。これは、大学の臨時収入になるんでしょうか。でも、石川遼、タイガー・ウッズ、フィル・ミケルソン、バッバ・ワトソンなどのプレーヤーがすぐ近くにいるんですね。記事を見たら「米国男子メジャー第2戦「全米オープン」が、カリフォルニア州にあるオリンピッククラブで開催される」とあるけど、サンフランシスコってどうして書かないのでしょう。

さらにアップル関連製品向けのソフト開発者向けの国際会議「World Wide Developer's Conference(WWDC)」が、今年も6月11日から15日までの5日間、開催されているんですね。それにしても、この記事にはWWDCが開かれた、米・ロサンゼルスのモスコーン・ウェスト。会場には基調講演を聴く為に、朝から長蛇の列ができた」とあるけど、ロサンゼルスではなくて、サンフランシスコでしょう。ちなみに「モスコーン」って発音するのかなと思います。サンフランシスコ市長だったジョージ・モスコー二 George Moscone(映画『ハーヴェイ・ミルク』で著名)にちなんでなづけられたと理解しているんですが、どうなんでしょうか。

2012年6月12日火曜日

Forum 2012 at Kyoto University, June 3, 2012

都市文化*地域経済研究学堂(代表 山田 浩之先生 京都大学 名誉教授)
< フォーラム2012 > が開催されました
日時 2012年6月3日(日)15時00分~  受付・開場(14:40~)
会場:京都大学百周年時計台記念館 2F 国際交流ホールⅠ       
Ⅰ 講 演 会(15:00~)
挨   拶  山田 浩之先生 (代表・京都大学 名誉教授)
1.      南 雅彦氏   (San Francisco State University 教授) 
「 日本語と日本文化
―比較文化心理学・心理言語学・社会言語学の視点から― 」
2.      高阪  章氏   (関西学院大学 教授)
「 東アジア経済の動向と日本経済 」

2012年6月9日土曜日

Higher Education in the US: 米国の高等教育事情

2012年6月2日に龍谷大学深草学舎で「米国の高等教育事情」と題して講演を行ないましたYouTubeでも講演を見ることができます。以下は講演要旨です。


本講演では、米国の公立大学の授業料の推移と奨学金制度を考察する。まず、公立大学授業料の推移だが、複数の公立大学システムが同時に存在していることを 理解しなければならない。たとえば、カリフォルニア州の高等教育制度は、UCシステム(例:カリフォルニア大学バークレー校)、CSU/Cal Stateシステム(例:サンフランシスコ州立大学)、そしてカリフォルニア2年制大学システム(例:サンフランシスコ市立大学)という3つのシステムか ら構成されている。米国の高等教育にかかるコストは上昇を続けており、それはこうした公立大学でも例外ではない。たとえば、上記のCSU/Cal Stateシステムの過去10年の学費負担の推移を眺めると、2002-03年度では$1,572(学部生)であったのが2011-12年度で は$5,472に達し、過去10年で3倍強になっていることがわかる。さらに、さほど大きな金額ではないにせよ、授業料以外にも、健康保険料等、各キャン パスに決定権のあるいろいろな手数料の総額も過去10年で2倍強という上昇カーブを描いている。

こうした上昇を続ける学費負担の軽減策として学生援助制度、つまり奨学金システムが存在するのだが、これにはグラント、ワーク・スタディ、連邦保証 ローン、スカラーシップ等がある。奨学金は能力のある学生に対して、金銭の給付・貸与を行なう制度であり金銭的・経済的理由により修学困難とされる学生に 修学を促すことを目的とすることも多いが、金銭的・経済的な必要性を問わず、学生の能力に対して給付されることもある。つまり、前者はneed-base の奨学金であり、当該大学で勉学するのに十分な学力と資質をもっているけれども、経済的な理由でその大学に進学することが難しい学生に与えられる。これに 対して、後者は成績優秀者に与えられるmerit-baseの奨学金で、留学生も対象に含まれる。現在、連邦政府には、パーキンス・ローン、スタフォー ド・ローン利子補助あり(在学中のローン金利を連邦政府が支払うスタフォード・ローン利子補助なし、そして(保護者が貸付対象となる)プラス・ローンと4 種類に大別されるが、この中で中心となるのは、貸し付け対象が学生であるスタフォード・ローンで、連邦政府ローンの80%程度、全体でも65%程度を占め ている。

本講演では(1)1965年に教育機会給付奨学金、連邦保証ローン、ワーク・スタディ・プログラムが学生援助の方法として規定されて以来 (2)1970年代前半には、連邦政府の援助対象が低所得層の学生援助へと重点が移行することでペル奨学金が導入され(3)1970年代後半には、連邦政 府の学生援助政策がneed baseの助成金からローンに切り替えられ、連邦政府による保証ローンであるスタフォード・ローンが拡大(4)1980年には、保護者が貸付対象となるプ ラス・ローンが導入、そして(5)1990年代に入ると、needによらず、利子補給も行なわない、連邦政府による債務保証のみを行なうスタフォード・ ローンプログラムが導入されるといった歴史的変遷を概観する。そして、こうした歴史的変遷が、米国の奨学金制度が、学費負担軽減にどのような影響を与えて いるかを探る。